戸田英志さんのインスタグラム写真 - (戸田英志Instagram)「【もう少し日本経済を見つめ危機感を持て】僕は約2年前ほどからこう言っている。「東京オリンピックのせいで日本は終わる」これを聞いて大概の人は「は？何言ってんの？経済盛り上がってむしろ真逆でしょ」とか「だとしたらオリンピックが今まで来た国全部終わってるはずじゃん」と言う。そんな方々はもう少し経済を勉強して欲しい。 1964年の東京オリンピックも同じ。あの頃オリンピックが来た後には史上最大の不景気が訪れた。今回はそれどころではなくなる。何故なのか？あまり気にしていないかもしれないが今の日本は約20年間ものデフレ（不景気）が訪れている。そんな国は世界的に見ても前例がなく、ここまで長く、これ程景気が悪い国は世界初だ。そんな中、2020年東京オリンピックが開催され一時的に日本には好景気が訪れる。理由は単純。海外からの来日が増え、外貨が入ってくるからだ。だがその後、好景気になった日本は今現在の不景気にすぐ戻り、日本には、前例が無いほどの景気の振れ幅が起こる。今の時点でも既に日本財政は破綻しそうなのにも関わらず、好景気から突き押された時にはどうなるか？大経済不況が起こり財政破綻まで有り得る。（好景気時に財政を整え蓄えれば平気だとお思いかもしれないがオリンピック開催に伴って必要費用が既に日本の現在の財政状況からプラスマイナスな為、好景気時に財政を整える事は不可）するとどうなるだろうか？史上最大の不景気が訪れ、 ↓ 経営破綻企業の増加（ここでの増加は1/10社とし、サラリーマン約688万人分とする） ↓ リストラや失業者の増加（ここでの増加はリストラ平均値と財政状況の変化からサラリーマン約200万人分とする） ↓ 再就職先を求めて求人をするが大不況の日本企業は求人をせずに優秀な非リストラ者のみで経営をする為、再就職が困難になる。 ↓ 皆は失業保険をもらう。 ↓ 日本では不景気から円安が進み物価も上昇、その為失業保険で生活できない人々が多発。 ↓ その結果、失業保険のみで生活できる国（東南アジア等）への移住が非常に増加する。 ↓ 最終的に日本に住む日本人が非常に減り、事実上、日本自体が解散する。こんなにも日本は今後確実に追い込まれる。・ビジネスを学ぶ者・経営優秀者・経済知識高度者は皆、今現在、個人個人で稼ぎ、この状況に備えている。そして今後の日本は経営破綻企業の増加やリストラ者増加に伴い、経営破綻はせずとも企業の殆どが社員を会社に出勤させなくなり、オフィスまでなくなる。つまり「在宅ワーク」が大普及する。実際に社員を在宅ワーク化し、出勤させない事自体、企業にとっては非常に好都合なのだ。これまた理由も明確だ。何故ならば・オフィスの維持費と家賃代の削減・社員の交通費削減・その他諸々不要コストの大幅な削減とメリットしかない。しかし、ならば何故今まで在宅ワークが行われてこなかったのだろうか？それは社員がきちんと業績を出しているか。仕事をしているか。働いているかがわからなく、業績の悪化が見込めたからだ。しかし今の日本ならどうだろうか？業績。業務把握。全て人工知能（AI）で管理可能だ。しかも実際に「GMOインターネット株式会社」が一時的に（約3週間）社員を在宅ワーク化し、業績を人工知能により統計した結果、全く変わらなかったという結果まで出ている。つまり今後、企業破綻や企業財政を立て直す為にも確実に在宅ワークが爆発的増加を起こす。その結果、成果追求型、完全実力主義になり、実質歩合制の給与形態になる。そして実力の差から給与の差が出始め、確実に格差社会にもなる。この事は実際に起こり始めている。何故ならばもうすでに大企業は2020年4月1日から、中小企業は2021年4月1日から「同一労働同一賃金」が始まる事が決定したからだ。これは確実に大企業が今後の日本財政を見据えて行なっているという事に気付いて欲しい。つまり僕のこの考えは明確に的中する。だからこそ今、皆に伝えたい。生き残る者は皆気づいている。【今こそ個人で稼ぐ力を身につけろ。】まだ間に合う。僕も本気で伝える。だからこそ本当にこの国がやばい事に気づいて欲しい。本気で生き残りたければ僕から学べ。【コンサルティングで稼がせてみせる。】今こそ稼いで蓄えなければこの国にいられなくなるのも目の前だ。 #日本解散 #ビジネス #business #コンサルタント #コンサルティング #高校生社長 #戸田英志 #起業家 #自己啓発」3月5日 14時33分